半導体不足により除雪機が購入できない?

テレビなどで目にする機会の多い半導体不足のニュース。パソコンやスマートフォン、家電製品といった製品の製造に影響が出ています。実は半導体不足によって、除雪機が購入できないということも起こり得ます。ここでは半導体不足が除雪機もたらす影響について解説しています。

除雪機不足の理由

除雪機というものは購入者が雪国の人に限られる商品であり、雪の降らない季節には需要のない製品です。そうした特性ゆえに、除雪機は例年の出荷台数を見て生産台数が決められるというシステムになっています。無尽蔵に生産される類の製品ではないということですね。

そうした生産事情に加え、生産台数の少なさに追い打ちをかけているのが、半導体不足となっている状況です。半導体と聞くと、パソコン・スマートフォンなどのIT関連製品を想像してしまいがちですが、実はありとあらゆる工業製品に用いられており、除雪機も例外ではありません。

半導体は、業界間での奪い合いのような状態となり、ニーズの限られる除雪機よりも、よりニーズ高い製品に回されるということが起きてしまっているのです。実際、2021年には8月の時点で、ホンダの中型クラスの除雪機の予約が全て埋まってしまったという事態となりました。

半導体不足の原因

なぜ半導体不足の状況になってしまっているのかまではご存知ない方も多いのではないでしょうか。端的に言えば、タイミング悪く、様々な要因が折り重ねってしまっているためということになります。主な要因を見ていきましょう。

さまざまな分野で需要が伸びている

半導体が用いられる製品はパソコンなどのIT関連や、一部のハイテク系、デジタル系製品に限られていました。しかし現在では、ありとあらゆる工業製品の進化が進んでおり、半導体が不要な工業製品の方が少数派となっている位です。

例えば、かつての冷蔵庫は庫内の冷却温度の調整位の機能しかありませんでしたが、現在ではセンサーによって庫内の温度や湿度を調整したり、水をタンクにセットすると自動で氷を作ってくれたり、ドアを開けたままにしていると警告を発するなどの機能が満載されています。このようなシステムを構築するのに半導体が使用されています。こうしたニーズは、多岐にわたる分野の工業製品で発生しています。

なかでも、半導体の需要が急激に高まっているのが自動車業界。これまでも制御装置などで半導体が多用されてきましたが、ガソリン車からハイブリッドカー、そして電気自動車への移行が急速に進んでいます。

他にも、小売店の店頭などでもキャッシュレス決済化が進んでおり、クレジットカードやプリペイドカード、スマートフォンの決済アプリなどでの会計も進んでいます。さらにはコロナ禍によって、リモートでのオンライン授業やテレワークが増加など、日常におけるさまざまなシーンで、半導体の需要は増え続けています。

中国への経済制裁

半導体の需要が増え続ける事態とともに、半導体不足に大きな影響を及ぼしたのが、アメリカと中国の貿易摩擦に端を発する中国への経済制裁です。以前は中国の大手製造元から流通していた半導体が国際市場から締め出されることになりました。結果としてただでさえ不足している半導体が、より不足するという悪循環に。中国の海洋進出や台湾に対するけん制などの要因も重なり、半導体不足の状況に陥りながら、アメリカと中国がにらみ合いを続けているという状況なのです。

増産体制の不備

「半導体の需要が増えたのなら、その分、増産すればいいのではないか」というのは、誰もが思いつくことですが、現在の半導体不足はそうした単純明快な原理ではなく、複雑でややこしい事情が複雑に絡み合ってしまっているのが実情なのです。

今や半導体の需要はありとあらゆる分野で増え続けている状態。もちろんそうした需要に応じるため、半導体の製造元も増産体制を強化してはいましたが、想定以上に需要が発生し、生産能力を上回る事態となっていました。

例えばアメリカによる中国への経済制裁の折、アメリカは新たな供給先として台湾に白羽の矢を当てましたが、台湾の製造元のキャパシティでは、中国の製造元が手掛けていた分をすべて穴埋めすることはできなかったのです。

また既存の半導体メーカーにおいて、生産設備の老朽化が進んでいたという要因も重なりました。半導体を使用する製品の進化は目覚ましいですが、実は半導体そのものもハイスピードで進化しており、最先端の半導体を製造できるのは12インチウエハーの工場とされています。対して、既存の半導体工場の多くは、ひと世代前の8インチウエハーのままで設備の更新を行っておらず、最新の半導体製造のニーズに対応できないという状況に陥っていたことも、半導体不足に追い打ちをかけました。

そして、決定的なボディブローとなったのが、新型コロナウイルスによるパンデミック。実は新型コロナウイルスが流行する2019年以前の時点で、既に世界的は半導体不足の徴候は現れていたのですが、世界的なステイホームとなったことで、製造現場はもちろん、流通体制にも遅延や混乱の渦に巻き込まれました。現在では「withコロナ」の体制となり、製造も流通も回復傾向にありますが、新たに増え続ける需要までカバーできるまでには至っておらず、半導体不足は継続してしまっています。

ウクライナ危機も追い打ちに

ロシアのウクライナへ侵攻は、食品や物流など様々な経済分野に影響を及ぼしていますが、こと半導体製造に関しても、多大な影響をもたらすとの懸念がなされています。実は半導体を製造する際に必要となるネオンガスという物質は、世界の需要の7割をウクライナが担っていると言われている程なのです。

実は、ロシアがウクライナへ侵攻する前に、半導体の製造元の多くが、ネオンガスの在庫を確保していたため、今のところ半導体製造に大きな影響は及んでいないとのこと。しかし、この状況がいつまでも続けば、少なくない影響をもたらすことが考えられます。

半導体不足の解消はいつごろ?

さまざまなな要因がまさにタイミング悪く重なったことで発生した半導体不足ですが、専門家の間では、2022年の下半期以降、半導体不足は解消の方向に転じるという予測がなされています。

例えば、2022年夏から新たに稼働する生産ラインが相当数あり、またこれまで半導体不足を警戒していた商社などが過剰に発注していた余剰分が市場に流通するようになるといった事柄が挙げられています。

日本においても、2021年火災に見舞われた茨城の半導体製造工場が再稼働され、また経済産業省の主導により、台湾の半導体メーカーの工場を誘致するといった動きも見られます。

ただし、あくまでも予測なので、今後も半導体不足の状況がどうなるかは、注視していく必要があるとのこと。もちろん除雪機の製造や流通量にも大きく関わってきますので、しっかりと踏まえておいてください。

【2024年】半導体市場の状況について

2023年は、除雪機が品薄となった地域もありました。その原因は、2021年から2022年にかけての大雪です。北海道札幌市の一部では、記録的な大雪となり市民の生活を直撃。その影響で除雪機を購入する人が増え、2022年9月にはほぼ完売。2022年に買えず、2023年の早期に購入する人が増えたからです。

2024年からは、半導体の供給量は回復するとの見方もあります。世界各国で生産能力を高める施策がされているほか、国内でも熊本に半導体の工場が新たに稼働するという情報から、回復傾向にあるとの予想がされているのです。2024年現在、除雪機が不足するという情報はなく、2023年とは違い供給量は増えるかもしれません。

 除雪機の購入は計画的に

除雪機という製品は、急に必要になってもすぐに購入できないという可能があるものだということです。除雪機を入手するにあてっては、前もって購入開始時期や在庫などを確認し、早めに予約するといったことを心がけてください。